セミナーのご報告「超高速開発革命!! ビジネスチャンスをつかめ」

当セミナーを受講できなかった方へ、オンラインセミナーとしてセミナービデオ録画と資料を用意しました。(一般:¥2,500円 ITMS組合員/個人会員:¥1,000円)

オンラインセミナーについては、サイトリニューアルのため一時受付を停止いたします。
6月を目途に再開を予定しております。再開しましたら改めてお知らせをいたします。
(2020年4月1日)

テーマ

「超高速開発革命!! ビジネスチャンスをつかめ」 ~従来型の業務システムを変革せよ。ITエンジニアにもたらされる役割とチャンス~

日 時

2014年9月25日(木) 13:30~17:30

会 場

「貸会議室 内海」 3F教室

〒101-0061 東京都千代田区三崎町3-6-15    JR総武線水道橋駅西口より1分  
電話:03-3261-0017  

主 催

ITマネジメント・サポート協同組合(ITMS)
一般社団法人ICT経営パートナーズ教会(ICTM-p)

後 援

特定非営利活動法人 ITコーディネータ協会
東京都中小企業団体中央会

【趣旨】

超高速開発手法は単なる便利ツールではなく、従来型の業務システムの開発保守運用に、変革をもたらす手法として期待されています。

その本質は、企業の事業戦略を高速化して競争力を強化するために、IT活用のライフサイクルを高速化することにあります。つまり「必要になったら速やかに作り、必要がなくなったら速やかに捨てる」を実践することです。

そしてこの手法は、業務システムの開発運用に携わるITエンジニアに、重要な役割をもたらします。すなわち、ユーザー企業の経営や業務ニーズを的確に分析して、IT化の源泉となる「リボジトリ(※1)」を構築し、短期間に実用化を行うプロセスを主導する事が期待されています。

この度この時代ニーズを受けて、ITマネジメント・サポート協同組合と、ICT経営パートナーズ協会の共催で、超高速開発の最前線に関する セミナーを開催する運びとなりました。

受講をされるユーザー企業、ITエンジニア、そしてITコーディネータの皆様に、さまざまなツールの選択肢や先進事例を紹介するとともに、新たな役割と機会の可能性を提示させていただきます。

【プログラム】

◆基調講演:「超高速時代の到来とICTの活用」
一般社団法人ICT経営パートナーズ協会会長 / 超高速開発コミュニティ会長  関 隆明

今グローバルな競争に晒される日本企業にとって、経営のスピード化は避けて通れない課題です。そこで経営を支えるICT環境を、超高速で構築する仕組みと、それを実現するITエンジニアの育成が求められています。

◆講演:「超高速開発で実現する戦略的情報システム」
株式会社ほんま 代表取締役 / 中小企業診断士 本間 峰一

超高速開発を経営に活かすためには、業務システム開発運用をベンダーに任せたままではなく、自社の社員が直接関わり、その成果に責任を持つ態勢が求められています。 そこで効果を発揮する超高速開発ツールと、それを活かすプロジェクト体制のありかたについて提言します。

◆ゲスト講演:「超高速開発ツール紹介」
マジックソフトウエア・ジャパン株式会社 マーケティング部 渡辺 剛様

ツールベンダーによる超高速開発ツールとその使用例紹介

◆ここまでの講演関する質疑応答と休憩

◆講演:「超高速開発ツールによる業務開発事例紹介」
株式会社ウイング 代表取締役社長 樋山 証一

超高速開発の特徴を活かしたプロジェクト推進で、成果を上げている事例も出始めています。さまざまな業種における事例を紹介します。

◆ゲスト講演:「超高速開発ユーザー事例紹介」
いきいきメディケアサポート株式会社 営業部長 添野 元秀様

業務システム開発を外部委託せず、利用者自身の手で構築した事例。

◆ここまでの講演に関する質疑応答と休憩

◆講演:「超高速開発のためのITコーディネータの役割」
ITマネジメント・サポート協同組合理事 / 一般社団法人ICT経営パートナーズ協会理事 / ITコーディネータ 藤田 秀一

超高速開発環境における開発プロセスのポイントを提示しながら、ITエンジニアやITコーディネータの役割に関して提言します。

※1 「リポジトリ」とは業務分析の結果を格納するデータベースで、超高速開発手法の中核となるコンセプトです。業務システム開発プロセスにおける要件定義の成果物を、単なるワープロ文書やフローチャート落とすのではなく、標準化されたリポジトリに登録する事で、後続のプログラム開発工程が自動化され、一気に実行コードまで生成されます。そして業務システム要件の整合性もリポジトリで保持されるために手戻りも少なくなり、開発されるシステムの品質が上がります。また開発プロジェクト内での情報共有も進みます。